地無し尺八道場・『地無し尺八について』

【地無し尺八とは】

・地無し尺八とは、地付き(或いは「地盛り」「地入れ」)尺八に対し、地を入れていない尺八のこと。

・節は抜いただけで、音律を取る以外は、あまり削り取らない。歌口を削り、指孔を開ける。竹の内部を、との粉や漆で調整しない、地を入れない(湿気の滲入を防いで管内を保護するために、管内形状に沿って漆を塗ることもある。これには防虫効果もある。漆塗りは、地を附けて形状を変えることとは本質的に異なる)。

・中継ぎがなく、一本ものの尺八(延べ管)。

【地無し尺八の特徴】

・遠音が効き、まろやかで、やわらかい音質。

・基本的には、独奏用(地付き尺八に比し、音量は弱く、音の立ち上がりが遅い)。

・竹の特徴が音に出るので、一本一本に個性や特徴がある。

・(地付き尺八は、音の均一性のために、節を削り取り、竹の内部を、漆で調整する、地を入れる。このため、音は安定するが、竹の自然な音は失われている。箏や三弦との合奏上からは、それが求められる)。

【地無し尺八道場】

・地無し尺八を吹くことを練磨し鍛える。これを“吹禅”という。

・地無し尺八の良さは、長管にある(二尺~二尺三寸以上)。

・尺八の音律を会得するために、最初はまず、木管尺八や地付き尺八で、基本の音を押さえたほうがいいかもしれない。

・最初から、高価な尺八を求めることはない。最初は、安価なもので十分。高価なものが良いものとはいえないこともある。この点は、初心者は注意が必要。ある程度の価格の尺八は、基本ができてから、自分で選べばいい。地無し尺八にも、手ごろな価格のものがある。

・尺八の二大流派には、琴古流と都山流がある。初心者には、どの流派が自分に向いているのか判らない。師匠や教室を選んだら、それが何派であるということになる。最初から流派を決めるのではなく、少しフリーで尺八の知識を得て、それから流派を選んだほうがいい。流派にとらわれず、尺八の基本を学ぼう。地無し尺八をやるかどうかも、その後で決めればいい。

『信州かるた』の新聞広告

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『信州かるた』の新聞広告。
H23.12.19付信濃毎日新聞朝刊一面下段。

ほおずき書籍の広告。

市町村における産業振興策推進の視点

 長野県下市町村においては、厳しい経済環境の中で、地域産業の振興と企業の経営基盤の強化などを目指して、産業振興のための諸施策を推進している。各自治体では、それぞれの地域の産業特性を踏まえて施策を展開しているが、行政改革の推進とあいまって、振興策の成果が問われている。

 また、自治体を取り巻く環境変化や住民ニーズの多様化の中で、これまでの施策の枠組みにとどまることなく、変化に対応する新たな施策や柔軟かつ機動的な施策展開が求められている。

 そこで、こうした状況下で、市町村が産業振興策を推進するにあたっての視点について考えたい。

1. 産業振興ビジョンの明確化と施策の優先順位
 産業振興策を推進するにあたっては、産業振興のビジョンと振興指針を明確にし、市町村の総合計画の中に明確に位置づけることが重要だ。ビジョン策定にあたっては、地域経済環境や産業データの分析から、地域の産業特性を明らかにするとともに、今後のリーディング産業・重点産業が何かも明確にすることが必要だ。
 さらに、行財政の厳しい中で、振興策の優先順位を明確にしながら、バランスある施策展開が求められる。施策展開に要する予算や人員の全体に占めるウエイトは、施策の重要性の認識度合いを示しているといえる。
 施策の成果は、商品販売額や工業出荷額、雇用や住民所得などの数値に如実に表れるので、産業人材の育成や国・県の産業支援施策との連携も進めながら、振興策の成果を高めたい。
 

2.地域資源の活用システム
 産業の振興を図るためには、地域の固有資源の活用が欠かせない。地域の長い歴史の中で育まれてきた地域資源は、地域の特性・個性であるとともに、地域活性化や産業振興の要素になるものだ。その資源を活かすことが必要だ。
 そのためには、地域資源を活用するための循環システムへの理解が欠かせない。地域資源の循環システムは、「自然」「産業」「文化」「生活」「社会」の地域資源分野から、地域の特性を抽出し、活用資源を特定した上で、地域資源分野にフィードバック展開するという活用体系を意味する。地域資源を活用する方策は、埋もれた資源の活用、顕在化資源の再活性化、新たな資源の創造など多様である。
 地域資源活用の視点は、観光振興はもとより、農商工連携、地域ブランド創出などにも欠かせない。

3.関係団体や住民団体との連携
 産業振興策の推進にあたっては、経済団体・業界団体や住民団体等との連携も欠かせない。行財政の厳しい中で、行政の人員にも制約があるなかで、それぞれの団体の目的と機能の発揮を支援し、団体との連携を効果あるものにしたい。団体との連携は、現場の声の聴取や情報交流の上でも有効である。
 また、住民団体等との連携では、住民等を対象にした提案公募型の事業を有効に機能させたい。この事業展開により、民間の活力や創意を一層醸成することができる。
 関係団体や住民団体との連携を通じ、産業・企業間や地域の人的ネットワークづくりを進めることは、産業振興の基盤となる。

4.行政改革と行政サービスの向上
 行財政の厳しい中で、各自治体は、行財政の効率化を図りながら、行政サービスの向上に努めている。産業振興も費用対効果の視点から、実効ある施策展開を図らなければならない。そのために、施策の意義や目的について、行政内部の意思統一を図り、内部の連携を一層強化したい。
 ともすると、縦割り行政の弊害が指摘されるが、内部部署間で担当分野の壁を作らないことが必要だ。また、行政に求められるのは、柔軟に対応する体制や「住民目線」での見方や考え方である。行政サービス向上に向けて、窓口や電話応対の改善を図ることは必要だが、その根底にある行政マンとしての目線や考え方の転換こそが不可欠だ。現場の悩みや住民の要望に寄り添う行政でありたい。公平性に基づく全般支援か、個別重点支援かの選択もある。
 さらに、施策を推進する人材の育成も欠かせない。地方自治体においては、マンネリ化防止などのために、人事の定期的な異動が行われるが、それが、専門スタッフの配置や育成の支障とならないようにしたい。そのためには、異動する業務範囲や年数への配慮も必要となる。要は、スタッフの意欲と意識の問題である。
 また、外部スタッフの活用や他の自治体や関係団体との人的交流も視野に入れたい。

5.産業振興策の周知と共通認識
 産業振興策の立案と推進にあたっては、企業の声を反映させるとともに、施策内容の周知と共通認識が必要だ。施策の立案に際して、現場の状況の把握は不可欠で、現場の声を聞くことを基本としたい。現場からの直接聴取、業界団体や経済団体を通じての聴取など、その方法は様々だ。

 また、施策の推進にあたっては、内容の周知を図るとともに、産業課題の解決に向けた施策展開への共通認識が欠かせない。
 他方、現場の水準の状況によっては、行政のリーダーシップのもとに、あるべき方向を示し、トップダウンで施策を強力に推進する方策もある。どのような方策を講ずるかは、施策の成果を想定しながら、状況に応じた対応が必要だ。
 
 

『人紀行 まちづくりのために』( DA-DEYA 記事掲載)

『人紀行 まちづくりのために』
株式会社J-Stage  DA-DEYA 2011年02月21日(月曜日)掲載
                            以下は、掲載記事。

『「まちづくり」について、今井裕さん(中小企業診断士・長野県商工会連合会事務局長)に聞いた。

地域固有の個性はどこにもあるのに、どこの町へ行っても金太郎飴さながらで、同じ顔なのはどうして?

魅力的な地域資源を持っていながら、手法を知らず、これを展開できないでいませんか。 単なる思い付きや目先の取り組みではありません。
情熱、やる気といった精神論でもない。
論理的な思考とシステム化した手順、そしてこれをマネージメントする人材が、まちづくりには不可欠だと考えます。

地域づくりの考え方を体系的にまとめ、地域活性化の視点や戦略を示す今井さんの自著 『地域デザイン法』(銀河書房発行・1994年)を紹介する。

東御市商工会事務局長で、東部町と北御牧村の合併による東御市制発足に伴い旧商工会を合併統合、デマンド交通とうみレッツ号開設、「(市民に)なくてはならない商工会」をスローガンに中小企業の経営相談、企業の経営実務帳・経営川柳カレンダーの発行、食のイベントなどを次々と展開した。インターネット活用にも積極的。

『地域デザイン法』 (銀河書房発行・1994年)
地域づくりの新たなパラダイム、その視点と戦略を地域デザイン法として提言。地域づくり原論の書。地域デザイン法は今井さんの造語。およそ3千冊の関係資料本や実地調査の上にこの論はある。

目次
1.地域環境の変化
2.地域づくりの目的と課題
3.地域デザイン
4.システム
5.シンボル
6.ストラテジー
7.ストラクチャー
8.スタッフ
9.地域デザインの展開と戦略
10.地域デザインの推進

概要
地域デザインとは、地域のアイデンティの確立である。
これに基づき、地域づくりの理念と地域活性化策のトータルプランを策定、実行することを意味する。
地域デザイン法とは、その手法だ。
地域のアイデンティティとは、地域の主体性であり個性である。
個性は、地域の様々な特性の集合から生み出される。

この地域資源からの個性の創出は、
①地域資源の評価
②その特性の把握
③個性の創出―とステップを踏む。
そして、基本理念の明確化へとつなぐ。
まず、地域のあるべき姿を〝素描〟する。この素描はビジョンや〝理想とする視点〟である。
肝心なのは、経験に頼らず論理的に必然の結論を導き出すこと。現実から問題点を把握するでなしに、まず理想型をイメージする。
つまり、地域の将来の望ましい方向を夢をもって素描することがアプローチの前段。

次のステップ・地域資源の分析は、内部からの調査分析と地域を取り巻く外部環境の両面から、プラスとマイナス要因を分析。
こうして地域の特性を把握した中から、必要と思われる複数の資源素材をシンボル化する。
これをもとに、地域トータルプランの基本理念を創っていく。

この地域トータルプランは
①基本理念
②目的目標の設定
③戦略戦術
④アクションプログラムで構成する。
自然・産業・文化・生活・社会の5分野に体系化して分析する合理的でシステマチックな思考は、実行においても必要だ。
実施ブランは実行し結果を評価する。
評価結果は、さらにプランにフィードバックし、これを持続的に循環させていくことが肝心だ。

「最近になって、地域資源活用や地域ブランド、産業連携などと叫ばれるが、既に、そのことを書いている。依然として、地域づくりのあり方の理解が進んでいない。地域づくりは、地域資源の循環活用システムだ。著者として、『地域デザイン法』を再認識している」(今井さん)』

『経営いろは格言』・『企業の経営実務帳』

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『経営いろは格言』(2008年刊)

経営をする上で、留意すべき事柄を「いろは格言」として、とりまとめている。

『企業の経営実務帳~自らの経営を考えるために~』

(2007年1月刊)。

企業経営の諸分野について、現状把握や分析のために、経営者自らが記入するための実務帳。横文字などを使わず、平易にまとめている。

いずれも、東御市商工会在職中に、企画・製作したオリジナルのもの。

「健康立県長野」の提唱

長野県は「観光立県長野」を目指している。

これも、一つの方向だが、加えて「健康立県長野」を提唱する。

その理由は、三つ。
1.長野県は長寿県である。
2.健康に活用できる地域資源が豊富。
3.食への関心が高く、地域の食材を生かした料理が豊富。

「健康立県長野」を目指した民間プロジェクトを提唱していく。

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『魅力ある商店街づくり』発刊


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『魅力ある商店街づくり~商店街活性化の課題と方策~』を発刊(2012年1月)。

個店の魅力向上、商店街への集客と交流の促進、快適な買い物空間づくり、商店街組織のマネジメントなどの方策を提言。

書名    魅力ある商店街づくり~商店街活性化の課題と方策~
著者  今井  裕
サイズ    A4判  ページ数 11

発行年月   2012年1月
分類     (04)研究・評論部門
定価(本体)  500 円

地域CIマニュアルと信州の書籍

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『地域らしさを活かすまちづくり~地域CIマニュアル~』 (1989年刊)は、CI手法を地域づくりに活かすことを提言。“地域CI”は、このマニュアルでの造語。その後、一般化している。

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『信州の郷土食』(1985年7月刊)は、信州各地の郷土食を紹介、県の味の文化財指定の食も。

『長野県ガイドブック』(1983年3月刊)は、県下全市町村の産業・観光・物産を紹介。

『信州ふるさとの歌』(1993年5月刊)は、信州にゆかりのある歌を紹介。信州が舞台の歌、信州出身の作曲家・作詞家の歌など。

いずれも、長野県商工会連合会発刊で、在職中に、企画・製作したもの。

『女性のための経営がわかる本』